2016年3月号
特集 サービス向上と経営安定化を図る 外国人材スーパーマネジメント塾 |
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◆ 毎月20日発行 ◆ A4判 96ページ ◆ 定価:1,296円(税込) ◆ 定期購読料:15,552円(税込) |
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特集 サービス向上と経営安定化を図る 外国人材スーパーマネジメント塾
☺ From Editors
昨年、外国人技能実習制度を介護分野にまで広げる法案が閣議決定されるなど、介護業界における外国人の活躍が今後いっそう期待される。しかし、彼ら・彼女らを受け入れていくには、さまざまな配慮が求められる。本特集では、外国人材を受け入れている施設、在日外国人に介護の教育をしている養成校などの取り組みを通じて外国人をマネジメントするうえで押さえておくべきポイントを紹介する。
- ◇ 1限目 外国人材雇用の背景を知ろう
- ◇ 2限目 受け入れている施設の工夫を見てみよう
- ◇ 3限目 日本で働く外国人介護士の声を聞いてみよう
- ◇ 4限目 外国人材教育に力を入れる養成校や事業者の取り組みをのぞいてみよう
- ◇ 5限目 外国人材受け入れの流れを学ぼう
- ◇ column 介護人材として期待されるベトナム人の現地教育事情
FOCUS 3つの社会福祉法人がタッグ 新たなリーダー育成のあり方を提案
「Draw Up! 研修」レポート
- ◇ Part1 レポート
- 3法人計30人のリーダーが集結 自らの夢の実現に向けて一歩前進
- ◇ Part2 座談会
- 人材育成のジョイント・ベンチャーを結成 介護業界のリーダー教育のあり方に一石を投じたい
- 井口健一郎(社会福祉法人小田原福祉会)
- 森田健一(社会福祉法人合掌苑)
- 上野興治(社会福祉法人福祉楽団)
その他注目の記事!
- 今月のスマイル・ケア
- ▶ 小檜山勇さん(84歳)社会福祉法人六高台福祉会 特別養護老人ホーム松寿園アネックス
- ケア新時代 探訪! 地域一番星
- ▶ 社会福祉法人九州キリスト教社会福祉事業団 中津総合ケアセンターいずみの園 共生型事業所「福祉の里 サマリア館」(大分県中津市)
- ときの人
- ▶ 堀 永乃(一般社団法人グローバル人財サポート浜松)
- 新ビジネス潮流 介護のミカタ
- ▶ 和興フィルタテクノロジー株式会社
- 住まいの提案
- ▶ 株式会社クラーチ クラーチ・ファミリア佐倉(千葉県佐倉市)
- 介護行政の先を読む
- ▶ 水巻中正(国際医療福祉大学大学院教授)
- 特別寄稿組織をマネジメントする⑦
- ▶ 川田英治(有限会社アンビション代表取締役/慶應義塾大学SFC研究所上席所員)
- 介護経営現場を変える「中間管理職」育成塾
- ▶ 森川弘文(森川福祉医療研究所所長)
- ここが知りたい!! 介護の羅針盤
- ①データを武器化する
- ▶ 市川史祥(技研商事インターナショナル株式会社 マーケティング部部長 シニアコンサルタント)
- ②初めて介護事業所管理者になった人へ ~知っておきたい10のポイント~
- ▶ 神内秀之介(社会福祉法人渓仁会 法人本部事業推進部 事業推進部次長・調査企画室長)
- ③今、介護現場に求められるリスクマネジメント
- ▶ 本田茂樹(株式会社インターリスク総研特別研究員/信州大学経営大学院客員教授/全国老人保健施設協会管理運営委員会委員)
- ④本当に役立つ事業計画のつくり方と実践
- ▶ 坪 茂典(社会医療法人愛仁会本部介護福祉事業部長/社会福祉法人愛和会本部統括部長)
- 経営(継栄)のツボ
- ▶ 早川浩士(有限会社ハヤカワプランニング代表取締役)
- 岡崎先生の良法は口に苦し
- ▶ 岡崎秀也(弁護士法人ウィズ代表弁護士)
- 言いたいこと、言わせてもらいます! 介護にまつわる喜怒哀楽
- ▶ 【第3回】○○介護福祉士?
- 制度依存から抜け出せ! 保険外サービスの「傾向と戦略」
- ▶ 一般社団法人日本介護美容セラピスト協会
- 介護福祉教育誌上講座 「教育」とは自分の持っているものを"伝える"ということ
- ▶ 黒澤貞夫(一般社団法人介護福祉指導教育推進機構代表理事/日本生活支援学会会長)
- 組織を変える介護福祉経営士
- ▶ 原澤 良 氏(キヨタ・ライフケアサービス株式会社施設介護事業部部長兼施設長)
- EVENT Report
- ▶ 東久邇宮国際文化褒賞受賞記念「感謝のつどい」
- TOPICS
- ▶ CareTEX2016を開催
- 対談高齢者住宅バブル、業界再編の時代に、中小事業者はどう生き残っていくのか?
- ▶ 湖山泰成(湖山医療福祉グループ代表)× 濱田孝一(経営コンサルタント)
- 介護経営現場とれたてQ&A
- ▶ サービス利用者の確定申告への準備
次 号 予 告 2016年3月20日 発売
特集 徹底検証!介護・福祉が担う地域づくりの道筋(仮題)
昨年は「東京圏の医療介護崩壊」の実態と「地方移住」への提言が、日本創成会議により発表された。「地域づくり」は時代の流行語になる一方で、大半の地域ではその道筋さえ描けず、頭を抱えているのが実情だろう。次号ではこうした現況への打開策として、包括的な「地域づくり」の実践的手法を、その主役たる介護・福祉を軸に、じっくりと検証する。