特集

あんな製品、こんな設備が大活躍！
モノが変える　介護の仕事

介護現場の人手不足が問題視されている。現在、多くの施設・事業所で、仕事の質を改善するために多種多様な介護機器や情報機器が用いられている。

そこで本特集では、さまざまな観点から介護現場で使われている製品などをとり上げ、要介護者の生活の改善・向上、現場の環境や業務のプロセスを改善した事例を紹介。業務改善を進めるなかから、多種多様なアイテムを導入し、使いこなすためのヒントを提示する。

【地域との交流】

Case 01 プラネタリウム

【QOL の向上】

Case 02 活動量計

Case 03 対話ロボット

Case 04 認知症対応デザイン

Case 05 排尿予知センサー

【職場環境の改善】

Case 06 見守りシステム

Case 07 調理済み食材

Case 08 施設内移動

【職員の負担軽減】

Case 09 可搬式階段昇降機

Case 10 離床アシストロボット

Case 11 電動アシスト自転車

【安全安心の向上】

Case 12 自動おしぼり機

Case 13 服薬支援ロボット

【情報化対応】

Case 14 記録システム

Case 15 インカム導入

Case 16 居室にWi- Fi完備

Case 17 施設紹介動画

【提言】

業務の見直しにおけるポイントを見極めよう
貝塚誠一郎
(貝塚ケアサービス研究所代表　株式会社さくらコミュニティサービス社外取締役)

特集2

経営意識・環境整備・グッズ活用......
感染症対策には何が必要？

感染症対策は、介護施設にとって重要なルーティンワークのひとつ。しかし、流行する時期にしか本腰を入れていない、感染症対策研修は年に１回程度という施設もある。
本特集では、経営意識・環境整備・グッズ活用など、要素からする感染症対策のポイントを考察する。

その他注目の記事！

●新・介護時代への挑戦

～明日の日本を変える者たち～

川内 潤(NPO法人 となりのかいご 代表)

●ケア新時代 探訪！ 地域一番星

社会福祉法人あかね
サービス付き高齢者向け住宅「ヴィラ グラスセゾン」
(兵庫県尼崎市)

●新ビジネス潮流 介護のミカタ

ダイヤル・サービス株式会社

利用者の体調の夜間急変時に　医療のプロが電話で対応

●つながる　介護事業者の新たな輪

おおた高齢者見守りネットワーク「みま～も」

"支える側"にも"支えられる側"にもなれる地域社会に

●住まいの提案

特別養護老人ホーム
「クラーチ・フィエラ鷺ノ宮」

●介護"食"の力

社会福祉法人永寿荘特別養護老人ホーム
「扇の森WEST」

●介護行政の先を読む

水巻　中正
(国際医療福祉大学大学院教授)

●経営（継栄）のツボ

早川　浩士
(有限会社ハヤカワプランニング代表取締役)

●ここが知りたい！！  介護の羅針盤

①新しいケアサービスの組み立て方

皆川　敬
(サニーウインググループ代表・施設長)

②障害福祉事業への初めの一歩

藤田　直
(株式会社インクルージョン代表取締役)

③レクリエーション人材育成術

川﨑陽一
(株式会社プレイケア代表取締役)

④家事代行の現場から考察する自費サービス最前線

古市盛久
(株式会社御用聞き代表取締役社長)

●介護経営現場とれたてQ&A【第52回】

介護報酬の改定の方向（在宅サービス）

●人材派遣・紹介のプロが教える

「こういう介護事業者だから人が来ない」

小出昌弘
(株式会社シグマスタッフ取締役　メディカルケア事業企画担当)

●制度依存から抜け出せ！ 保険外サービスの「傾向と戦略」

「みらいアカデミー株式会社」

高齢者の「できる」を引き出し　生活の質向上を図る

●超高齢社会によりそう FRONT Runners

Case.1

ハートサービス株式会社

Case.2

NPO法人 川崎外出支援センター　デイサービスかみふうせん

●介護事業海外レポート

巨大市場・中国での介護事業はもうからない？―― 中国編①

髙山善文
(ティー・オー・エス株式会社代表取締役)

●特別寄稿　第3回

介護事業経営を合理的に進化させるための各種イノベーションについて

建部　悠
(株式会社ヘルスケア総合政策研究所エグゼクティブ・フェロー)

ほか

次 号 予 告    2017年12月号（2017年11月20日 発行）

特集 「介護」開国！
外国人介護人材との付き合い方(仮題)

「改正入管法」(9月施行)と「技能実習法」(11月施行)により、外国人の介護分野での就労の門戸が大きく広がった。今後、外国人材が介護の現場で働く機会は増え、彼ら・彼女らの受け入れ体制が、事業所運営の大きな鍵を握っていく。

本特集では、すでに外国人材を受け入れて活用する事業者、就労している外国人材双方の声を交え、外国人材を円滑に受け入れ、力を発揮してもらうために押さえておきたいポイントを探っていく。