▍ 2015年6月号
 |
特集 「できません」は通じない 中重度者対応力を磨く
☺ From Editors
2015年度介護報酬改定の目玉が、厚生労働省が掲げる重点項目への手厚い加算だ。中重度者対応もその一つ。マイナス改定という逆風が吹くなか、経営の安定化を実現させるためには、要介護度の高い利用者・入所者を積極的に受け入れていく必要がある。そのためには医療との連携や環境の整備はもとより、スタッフの育成が必須だ。本特集では訪問系・通所系・施設系などサービス別に中重度者対応ができるスタッフの育成方法を探る。
- ◇ 概論─在宅医の視点
- 中重度者を医療機関とともにみるうえでは 介護職の医療知識の習得は必要不可欠
- 島田栄治（医療法人社団南星会湘南なぎさ診療所理事長）
- ◇ 事例
- 株式会社ライフサイクロペディア ローズ療養通所介護
- 社会福祉法人竹恵会 老人デイサービスセンター・パレ・フローラ
- 合同会社むつみあい
- 社会福祉法人外房
- グリーンライフ株式会社 はぴね福岡野芥
- 医療法人白報会グループ
- ◇ 提言─重度化対応のあるべき姿
- ケアのコンセプトを明確に定め 独自の教育プログラム構築を図れ！
- 三浦祐一（社会福祉法人天佑理事長）
第２特集 暑さから高齢者の命を守れ！ 脱水症対策に取り組もう
- ◇ PART１【概論】 普段とは異なる様子に気づける介護職ならではの強みを発揮しよう
- 谷口英喜（神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部教授）
- ◇ PART２【事例】 "食べる水分"お茶ゼリーと研修会を軸に脱水症を防ぐ
- 社会福祉法人永春会 特別養護老人ホーム秋桜
- ◇ PART３【商品紹介】 摂取しやすさの観点からゼリー飲料や経口補水液を賢く利用
- ハウス食品株式会社／株式会社明治
明日の事業所経営がここにある！介護経営コロシアム
- ① 地域包括ケアシステムの実際
- 坪 茂典 （社会医療法人愛仁会本部介護福祉事業部長/社会福祉法人愛和会本部統括部長）
- ② 介護事業所の商圏調査・分析
- 市川史祥 （技研商事インターナショナル株式会社 マーケット分析ソリューション事業部シニアコンサルタント）
- ③ 人事労務の実践
- 粂 ゆかり （LCG（日本人事労務コンサルタントグループ）医業福祉部会 社会保険労務士粂ゆかり事務所所長）
- ④ 氣の介護
- 伊藤順一 （人材育成のジェイ・アイ・プロジェクト代表/氣の介護普及推進機構代表）
その他注目の記事！
"地域包括ケア"時代の介護
▶ ＮＰＯ法人たんがく ホームホスピス「たんがくの家」 複合型サービス「上村座」（福岡県久留米市）
今月の顔
▶ 髙橋行憲 氏（株式会社ウイズネット代表取締役社長）
ビジネスフロンティア
▶ 株式会社エストコーポレーション
住まいの提案
▶ 株式会社ドルフィン・エイド 介護付有料老人ホーム「ドルフィン倉敷」（岡山県倉敷市）
介護行政の先を読む
▶ 水巻中正（国際医療福祉大学大学院教授）
湖山医療福祉グループの自主研修組織「こやまケア」がめざす介護
▶ 2014年度こやまケア全国研究発表大会受賞テーマ
［第4回／「『いつも』のつながりをつくる～神明いきいきプラザ・世代間交流事業の取り組み～」
介護経営現場を変える「中間管理職」育成塾
▶ 森川弘文（森川福祉医療研究所所長）
経営（継栄）のツボ
▶ 早川浩士（有限会社ハヤカワプランニング代表取締役）
顧客本位に基づく卓越した業績を生む経営革新の実現をめざして
▶ 「経営品質」基準で見る介護事業所運営
特別座談会
▶ 「栄養」が変われば施設が変わる 「栄養経営士」が経営の未来を拓く
丸山道生（医療法人財団 緑秀会 田無病院院長）
宮澤 靖（社会医療法人近森会 近森病院 臨床栄養部部長 一般社団法人 日本栄養経営実践協会 代表理事）
高麗正道（社会福祉法人 北野会 特別養護老人ホーム マイライフ徳丸 施設長）
福祉と介護教室
▶ 鏡 諭（淑徳大学コミュニティ政策学部教授）
TOPICS
▶ LG21乳酸菌がピロリ菌対策を後押し
TREND EYE
▶ 株式会社こころみ
ポケット判 介護のしごとが楽しくなるこころシリーズ 監修者インタビュー【第10回】
▶ 古川智子（株式会社さくらコミュニケーションズ代表取締役/一般社団法人日本おもてなし推進協議会理事長）
Special 対談
▶ グローバル時代が本格的に到来！ 期待される介護現場の外国人材
足立聖子（社会福祉法人伸こう福祉会理事長）
堀 永乃（一般社団法人グローバル人財サポート浜松代表理事）
次号予告 ２０１５年７月２０日発行
特集
キーワードは「活動」と「参加」 リハビリ大変革時代に立ち向かえ！（仮題）
今回の介護報酬改定でリハビリは、単なる機能回復訓練ではなく、「潜在する能力を最大限に発揮させ、日常生活の活動を高め、家庭や社会への参加を可能にし、その自立を促すもの」と定義された。さらに、質の高いリハビリの提供を実現するため、「居宅での情報収集（Survey）」を加えたSPDCAをきちんと回すことも求めている。利用者の生きがい・居場所づくりにつながるリハビリを提供するにはどうすればいいのか。体制づくりについて考える。