今月の特集

特集　働き方改革元年
今すぐ病院がすべきこと

2019年4月1日に働き方改革関連法が施行される。「医師の働き方改革」には5年の猶予があると油断してはいないだろうか。医師以外の職員は、この日から「新たな働き方」となる。その日までに乗り越えなければならない課題を把握したうえで職場環境を整備する必要がある。業務効率化をはじめとした、具体的な取り組み策を紹介する。

● 総論

病院がしなければならない５つが
できているかをチェックする

浅見 浩
浅見社会保険労務士法人代表社員

● オピニオン

自院の問題を「人」「仕組み」の
両面から見直し取り組むべき

三塚浩二
株式会社コンクレティオ代表取締役

● 現場の声

看護の視点
法改正を踏まえた労働時間管理と
健康に働ける組織文化を推進

熊谷雅美
公益社団法人日本看護協会常任理事

事務の視点
業務量や繁忙期を把握
現場に支障ないシフトを組む

田野倉浩治
医療法人社団永生会法人本部統括部長兼理事長補佐
永生病院事務部長

病院トップの経営者魂

自院の立ち位置を把握
周辺の医療機関と連携し
地域医療の担い手をめざす

大坪由里子
医療法人社団大坪会三軒茶屋病院院長
（東京都世田谷区）

病院新時代

突出した専門性と地域医療を両立
高齢社会に対応できる病院づくり

社会医療法人信愛会 交野病院
（大阪府交野市）

病院解体新書

vol.12
独立行政法人地域医療機能推進機構 群馬中央病院
（群馬県前橋市）

次号予告　2019年4月号　Vol.416（2019年3月10日 発行）

特集　患者QOL向上のキーパーソン
介護福祉士を活かす病院になる（仮題）

看護補助者とされる病院の「介護職」。実際には、多くの介護福祉士が働いているはず。この専門職を、「介護のプロ」として積極的にタスクシフトに取り組み、処遇を上げていくことで、看護部が活性化する。そのことが医師のタスクシフトにつながり、ひいては病院全体が活性化し、医療の質も上がる。そこに至るまでにやるべきこととは何だろうか。